都道府県別年齢調整死亡率（男性）ランキング（2015年度）

概要

年齢調整死亡率とは、人口の年齢構成の違いを調整し、年齢構成が同じと仮定した場合の人口10万人あたりの死亡率を示す指標です。この記事では、2015年度の都道府県別年齢調整死亡率（男性）のランキングを紹介します。

年齢調整死亡率は、単純な粗死亡率と異なり、高齢化の影響を除外して地域間の死亡状況を比較できるため、地域の健康水準や医療環境を評価する上で重要な指標となります。この値が低いほど、その地域の健康水準が高いことを意味します。

上位県と下位県の比較

年齢調整死亡率が低い上位5県

2015年度の年齢調整死亡率（男性）ランキングでは、長野県が4.34（偏差値70.9）で全国1位となりました。長野県は健康長寿県として知られ、食生活や運動習慣など健康的な生活習慣が根付いていることが低い死亡率の要因と考えられます。

2位は滋賀県で4.38（偏差値69.4）、3位は奈良県で4.53（偏差値63.8）、4位は福井県で4.54（偏差値63.4）、5位は京都府で4.55（偏差値63.1）となっています。上位県には関西地方の県が多く、医療環境の充実や健康意識の高さなど、様々な要因が影響していると考えられます。

年齢調整死亡率が高い下位5県

最も年齢調整死亡率が高かったのは青森県で5.86（偏差値14.2）でした。青森県は生活習慣病の発症率が高く、喫煙率や飲酒量も多いことが高い死亡率の要因と考えられます。

46位は秋田県で5.40（偏差値31.4）、45位は岩手県で5.23（偏差値37.7）、44位は和歌山県で5.21（偏差値38.5）、43位は鳥取県で5.19（偏差値39.2）となっています。下位県には東北地方の県が多く、生活習慣や医療アクセスの問題などが高い死亡率の要因と考えられます。

地域別の特徴分析

東北地方の高い死亡率

東北地方では、青森県（47位、5.86）、秋田県（46位、5.40）、岩手県（45位、5.23）と、下位3県が全て東北地方となっており、全国的に見ても高い死亡率を示しています。また、福島県（42位、5.19）も比較的高い値となっています。唯一、宮城県（11位、4.72）が東北地方では低い死亡率を示しています。

東北地方の高い死亡率の背景には、厳しい冬の気候による循環器疾患の増加、伝統的な塩分の高い食生活、喫煙率の高さなどが影響していると考えられます。特に青森県では、男性の喫煙率が全国平均を上回り、野菜摂取量が少ないなど、生活習慣に関する課題が指摘されています。

関東・甲信越地方の状況

関東・甲信越地方では、長野県（1位、4.34）が全国トップの低い死亡率を示す一方、栃木県（34位、5.05）や茨城県（38位、5.11）は比較的高い死亡率となっています。神奈川県（6位、4.61）、千葉県（16位、4.77）、東京都（13位、4.75）など、首都圏の都県は総じて低い死亡率を示しています。

長野県の低い死亡率は、「一村一健康運動」など長年にわたる健康増進活動の成果と考えられます。野菜の摂取量が多く、減塩への取り組みも進んでいることが特徴です。

近畿地方の低い死亡率

近畿地方では、滋賀県（2位、4.38）、奈良県（3位、4.53）、福井県（4位、4.54）、京都府（5位、4.55）が全国でも上位に入る低い死亡率を示しています。一方で、大阪府（40位、5.16）や和歌山県（44位、5.21）は比較的高い値となっています。

滋賀県の低い死亡率は、琵琶湖周辺の自然環境の良さや、古くから続く健康意識の高さが影響していると考えられます。特に循環器疾患による死亡率が低いことが特徴です。奈良県や福井県も同様に、伝統的な食文化や地域コミュニティの強さが健康寿命の延伸に寄与していると考えられます。

九州・沖縄地方の多様な状況

九州・沖縄地方では、大分県（7位、4.65）、熊本県（8位、4.67）が低い死亡率を示す一方、愛媛県（41位、5.17）、鹿児島県（39位、5.12）は比較的高い値となっています。沖縄県（32位、4.99）は中程度の死亡率となっています。

大分県や熊本県の低い死亡率は、温泉などの自然資源を活かした健康増進活動や、医療提供体制の充実が影響していると考えられます。一方、愛媛県や鹿児島県では、医療アクセスの地域格差や生活習慣病の多さが課題となっています。沖縄県は長寿県として知られていますが、近年は食生活の欧米化などにより、健康指標の悪化が懸念されています。

年齢調整死亡率の格差がもたらす影響と課題

健康格差と地域間格差

年齢調整死亡率の地域間格差は、健康水準の地域間格差を反映しています。最も低い長野県（4.34）と最も高い青森県（5.86）の間には約1.52ポイントの差があり、これは健康寿命にも大きな影響を与えています。実際、健康寿命のランキングでも、年齢調整死亡率が低い県は上位に、高い県は下位に位置する傾向があります。

この健康格差は、医療アクセスの格差、健康意識の差、生活習慣の地域性、社会経済的要因など、様々な要素が複合的に影響しています。特に医師の地域偏在は深刻な問題であり、医師不足地域では早期発見・早期治療が遅れ、死亡率の上昇につながる可能性があります。

生活習慣病対策の重要性

年齢調整死亡率の主な要因となるのは、がん、心疾患、脳血管疾患などの生活習慣病です。これらの疾患は、喫煙、飲酒、食生活、運動習慣などの生活習慣と密接に関連しています。年齢調整死亡率が高い地域では、これらの生活習慣病の発症率も高い傾向があります。

例えば、青森県では男性の喫煙率が全国平均を上回り、野菜摂取量が少なく、塩分摂取量が多いという特徴があります。これらの生活習慣が、がんや循環器疾患のリスクを高め、高い死亡率につながっていると考えられます。生活習慣病対策として、禁煙支援、食生活改善、運動習慣の定着など、総合的な健康増進策が求められています。

医療提供体制の地域格差

年齢調整死亡率の地域間格差には、医療提供体制の地域格差も影響しています。医師数、病床数、高度医療機器の普及率などの医療資源は地域によって大きく異なり、これが医療アクセスの格差を生み出しています。特に、へき地や離島では医療機関へのアクセスが制限され、緊急時の対応が遅れるリスクがあります。

例えば、人口10万人あたりの医師数は、最も多い京都府（約320人）と最も少ない埼玉県（約160人）で約2倍の差があります。また、救急医療や専門医療の提供体制も地域によって大きく異なります。医療提供体制の充実は、年齢調整死亡率の改善に直接的に寄与する重要な要素です。

健康増進と予防医療の推進

年齢調整死亡率を改善するためには、健康増進と予防医療の推進が不可欠です。特に、健診受診率の向上、早期発見・早期治療の体制整備、健康教育の充実などが重要な取り組みとなります。

長野県の成功事例は、地域ぐるみの健康増進活動の効果を示しています。長野県では、保健補導員制度を通じた住民主体の健康づくり、野菜摂取の推進、減塩運動など、様々な取り組みが行われてきました。その結果、生活習慣病の発症率が低下し、年齢調整死亡率の改善につながっています。このような成功事例を他の地域にも広げていくことが、健康格差の是正につながると考えられます。

統計データの基本情報と分析

統計的特徴の分析

2015年度の都道府県別年齢調整死亡率（男性）データを統計的に分析すると、以下のような特徴が見られます：

1. 平均値と中央値の比較：平均値は約4.85、中央値は約4.83とほぼ同じ値を示していますが、青森県（5.86）という極端に高い値と長野県（4.34）という極端に低い値があるため、分布の両端に外れ値が存在しています。

2. 分布の歪み：データは全体としては対称的ですが、青森県（5.86）という上側の外れ値があるため、わずかに正の歪み（右に裾を引いた形状）を示しています。

3. 外れ値の特定：青森県（5.86）は明らかな上側の外れ値と考えられます。また、長野県（4.34）、滋賀県（4.38）も下側の外れ値と考えられます。

4. 四分位範囲による分布の特徴：第1四分位数（Q1）は約4.65、第3四分位数（Q3）は約5.05で、四分位範囲（IQR）は約0.40ポイントです。これは、中央の50%の都道府県の年齢調整死亡率が4.65から5.05の間に収まっていることを示しています。

5. 標準偏差によるばらつき：標準偏差は約0.35ポイントで、多くの都道府県が平均値から±0.35ポイントの範囲内に分布していることを示しています。変動係数（標準偏差÷平均値）は約7.2%となり、相対的なばらつきは小さいと言えます。最高値と最低値の差は1.52ポイント（5.86−4.34）に達し、青森県と長野県の間には大きな格差があることを示しています。

まとめ

2015年度の都道府県別年齢調整死亡率（男性）ランキングでは、長野県が4.34で1位、青森県が5.86で47位となりました。上位には長野県、滋賀県、奈良県などの健康長寿県が多く、下位には青森県、秋田県、岩手県などの東北地方の県が多く見られました。

年齢調整死亡率の地域差は、生活習慣、医療環境、社会経済的要因など様々な要素を反映しており、この差は健康寿命や生活の質に大きな影響を与えています。

統計分析からは、青森県が突出して高い年齢調整死亡率を示す一方、長野県が特に低い年齢調整死亡率を示していることがわかります。また、多くの都道府県は4.65から5.05の範囲に集中しており、中程度の年齢調整死亡率を示しています。

健康格差の是正と年齢調整死亡率の改善のためには、生活習慣病対策、医療提供体制の充実、健康増進と予防医療の推進など、総合的な取り組みが求められています。特に、長野県などの成功事例に学び、地域の特性に応じた健康づくり活動を展開することが重要です。