薬剤師の年収1位は広島706万円|東京・大阪が下位の意外、なぜ?

「薬剤師の年収が一番高いのは、どの都道府県だと思いますか?」──多くの人は東京や大阪といった大都市を思い浮かべるはずです。求人が多く、物価も高い大都市なら給与も高いだろう、と。

ところが2023年の賃金構造基本統計調査(厚生労働省)をもとに薬剤師の平均年収を47都道府県で並べると、答えは広島県の706.0万円。2位は秋田県680.5万円、3位は宮城県672.6万円と続き、上位は地方が占めます。最下位は徳島県の463.7万円。1位と最下位の差は約242万円、1.52倍にもなります。

なぜ大都市ではなく地方が上位なのか。この記事では、薬剤師年収ランキングの全体像と、「都会ほど高い」という直感が裏切られる構造的な理由を、データから読み解きます。

NOTE

ここでの「平均年収」は賃金構造基本統計調査の「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で算出した推計値です。県内で働く薬剤師全体の平均であり、調剤薬局・病院・ドラッグストア・製薬企業など勤務先の構成比によって変動します。

薬剤師年収ランキング TOP10 と最下位

まず2023年の上位10県と最下位を見てみましょう。

順位都道府県平均年収(万円)
1広島県706.0
2秋田県680.5
3宮城県672.6
4鹿児島県644.5
5鳥取県630.3
6三重県627.4
7山形県614.9
8山梨県613.0
9佐賀県612.7
10愛知県611.6
47徳島県463.7

上位10県のうち、いわゆる三大都市圏(東京・大阪・名古屋)に属するのは10位の愛知県(611.6万円)だけです。1位の広島県を筆頭に、秋田県・宮城県・鹿児島県・鳥取県・三重県・山形県・山梨県・佐賀県と、地方県が顔を揃えています。47都道府県の単純平均は約578.0万円で、上位10県はいずれもこれを大きく上回ります。

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TIP

上位の顔ぶれは「東北・中国・九州の地方県」に偏っています。これは偶然ではなく、薬剤師の需給バランスが地域で大きく異なることの表れです(後述)。

最下位グループ:意外な顔ぶれ

次に下位5県を見てみます。

順位都道府県平均年収(万円)
43京都府499.7
44熊本県499.2
45青森県498.6
46高知県491.2
47徳島県463.7

最下位は徳島県の463.7万円。43位には京都府(499.7万円)が入っており、「大都市・観光都市=高年収」という思い込みが当てはまらないことがわかります。下位5県は500万円前後で横並びになっており、1位の広島県(706.0万円)とは200万円以上の開きがあります。

注目すべきは、東京都や大阪府が上位にも最下位にも登場しない点です。両都府はランキングの中位帯に位置しており、「大都市だから薬剤師の年収が突出して高い」という構図はデータ上確認できません。

なぜ大都市ではなく地方が高いのか

薬剤師の年収が地方で高くなる背景には、需給バランスという構造的な要因があります。

薬剤師の養成は薬学部のある大学に集中しており、卒業後もそのまま都市部にとどまる人が少なくありません。結果として、東京・大阪・京都などの都市部は薬剤師が相対的に充足しやすく、賃金を引き上げてまで人材を確保する必要が薄くなります。一方、薬剤師が不足しがちな地方県では、調剤薬局やドラッグストアが高い給与を提示して人材を呼び込む傾向があります。

WARNING

[仮説] 「地方県で薬剤師が不足し、人材確保のため高給を提示している」という需給説は、本ランキングの分布と整合的ですが、本データ単独では因果まで断定できません。検証には県別の薬剤師数・人口あたり薬局数・有効求人倍率との突き合わせが必要です。

もう一つの注意点は、賃金構造基本統計調査が標本調査であることです。薬剤師の母集団が小さい県では、調査対象に含まれる勤務先(病院/調剤薬局/ドラッグストア/製薬企業)の構成比によって平均値が年ごとに振れやすくなります。単年の順位だけでなく、複数年の傾向で見ることをおすすめします。

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まとめ

2023年の薬剤師の平均年収ランキングから読み取れるポイントは次の5つです。

  • 1位は広島県の706.0万円で、東京・大阪などの大都市ではなく地方県だった
  • 2位は秋田県680.5万円、3位は宮城県672.6万円と、上位は東北・中国・九州の地方県が占める
  • 最下位は徳島県の463.7万円、43位には京都府(499.7万円)が入る
  • 1位と最下位の差は約242万円、1.52倍の格差
  • 東京都・大阪府は上位にも最下位にも入らず、「大都市ほど高い」という直感は当てはまらない

「都会のほうが稼げる」という常識が、薬剤師という職種では成り立たない──地域の需給バランスが給与を左右する好例といえます。

データ出典

  • 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(2023年)。e-Stat(政府統計の総合窓口)経由で取得・整備。平均年収は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で算出した推計値です。

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