「スマホをいちばん持っているのは東京だろう」──そう思って 47 都道府県のデータを開くと、1 位は東京ではありませんでした。2014 年度、二人以上の世帯 1000 世帯あたりのスマートフォン所有台数で首位に立ったのは 滋賀県の 1281 台。東京都は 1275 台でわずか 6 台届かず 2 位です。
ここでいう「1000 世帯あたりの台数」とは保有率（%）ではなく、1000 世帯が合計で何台のスマホを持っているかを表します。滋賀の 1281 台は、1 世帯あたり平均 1.28 台のスマホがある計算です。一方で最下位の 島根県は 826 台（1 世帯あたり 0.83 台）。最大と最小で 1.6 倍（1281 ÷ 826 ≒ 1.55）の差がついています。
この記事で見えてくるのは、「デジタル格差は大都市 vs 地方という単純な構図ではない」という点です。上位には東京・大阪・神奈川といった大都市圏が並ぶ一方で、それを上回ったのは滋賀・奈良・京都という近畿の周辺県でした。なぜこの並びになるのかを、データに即して読み解きます。
NOTE
このデータは総務省統計局「社会・人口統計体系」（statsDataId: 0000010212）に基づきます。対象は「二人以上の世帯」で、単身世帯は含みません。値は 1000 世帯あたりの所有台数（台） であり、世帯普及率（%）とは別の指標です。1000 を超える値は「1 世帯あたり平均 1 台超」を意味します。集計年度は 2014 年度の単年です。
スマホ保有数 上位10位と最下位
まず全体像を上位 10 位と最下位 5 県で押さえます。
| 順位 | 都道府県 | 所有台数（台） |
|---|---|---|
| 1 | 滋賀県 | 1,281 |
| 2 | 東京都 | 1,275 |
| 3 | 奈良県 | 1,230 |
| 4 | 愛知県 | 1,216 |
| 5 | 京都府 | 1,208 |
| 6 | 埼玉県 | 1,178 |
| 7 | 神奈川県 | 1,175 |
| 8 | 大阪府 | 1,171 |
| 9 | 茨城県 | 1,166 |
| 10 | 福井県 | 1,160 |
| … | … | … |
| 45 | 山口県 | 849 |
| 46 | 青森県 | 848 |
| 47 | 島根県 | 826 |
上位 10 県のうち、**滋賀（1位）・奈良（3位）・京都（5位）・大阪（8位）**と近畿が 4 県を占めます。これに愛知（4位）を加えた中京・近畿圏が上位の中核です。首都圏も東京（2位）・埼玉（6位）・神奈川（7位）・茨城（9位）と健在ですが、首位を譲ったのは象徴的です。10 位に 福井県 が入っている点も、上位＝大都市という先入観を裏切ります。
TIP
「1000 世帯あたり台数」が 1000 を超えている県は、1 世帯で複数台を所有する世帯が多いことを示します。上位陣がほぼ 1100〜1281 台に集中する一方、下位は 826〜900 台台。世帯あたり 1 台前後で頭打ちになっている地域との差がそのまま順位差になっています。
最下位グループ:下位はどこか
下位 5 県を抜き出すと、地域の傾向が見えてきます。
| 順位 | 都道府県 | 所有台数（台） |
|---|---|---|
| 43 | 高知県 | 873 |
| 44 | 北海道 | 865 |
| 45 | 山口県 | 849 |
| 46 | 青森県 | 848 |
| 47 | 島根県 | 826 |
最下位の 島根県（826台） をはじめ、青森・高知など人口減少・高齢化が進む地域が下位に集まっています。北海道（44位・865台）が下位に入っている点は注目に値します。札幌という大都市を抱えながらも、広大な面積と高齢世帯の多い農村部を含む道全体の平均では下位に沈みました。
WARNING
下位の値が低い背景には、対象が「二人以上の世帯」である点が関わります。高齢の夫婦世帯ではスマホよりフィーチャーフォン（ガラケー）の所有が残りやすく、世帯あたりの台数が伸びにくい傾向があります。2014 年度というスマホ普及の途上期であることも、地域差が大きく出た一因です。最新年の数値ではないため、現在の保有状況とは異なる可能性があります。
発見:デジタル格差は「大都市 vs 地方」ではなかった
このランキングの最大の発見は、上位の主役が東京ではなく 近畿の周辺県（滋賀・奈良・京都） だったことです。なぜこの並びになるのか、データから読める構造を整理します。
1. 上位は「大都市の通勤圏」が強い。 滋賀（1位）と奈良（3位）はそれぞれ京阪神・大阪のベッドタウンです。働く世代の子育て世帯が多く、世帯人数が比較的多いことで「世帯あたりの台数」が押し上げられたと考えられます。同様に首都圏の埼玉（6位）・神奈川（7位）・茨城（9位）も通勤圏として上位に並びます。
NOTE
[仮説] 滋賀・奈良が東京・大阪を上回る要因として「世帯人数の多さ（複数台所有）」が効いている可能性があります。本指標は世帯あたり台数のため、家族人数が多いほど 1 世帯の合計台数が増えやすい構造です。世帯人数別の検証データが別途必要で、本記事のデータだけでは断定できません。
2. 下位は人口減少・高齢化地域に集中。 島根（47位）・青森（46位）・高知（43位）はいずれも高齢化率が高く人口減少が続く県です。二人以上世帯のうち高齢夫婦世帯の比率が高いほど、世帯あたりのスマホ台数は伸びにくくなります。
3. 上下の差は 1.6 倍にとどまる。 注目したいのは格差の「小ささ」です。所得や物価の地域格差が数倍に開く指標が多いなか、スマホ所有台数は 1 位 1281 台と最下位 826 台で 1.55 倍。デジタル機器は全国に広く行き渡っており、「持つ／持たない」の断絶ではなく「1 世帯に何台あるか」という程度の差になっていることがわかります。
まとめ
- 1 位は 滋賀県 1281 台（二人以上の世帯 1000 世帯あたり、2014 年度）。東京都は 1275 台で 2 位。
- 最下位は 島根県 826 台。1 位との差は 約 1.6 倍（1281 ÷ 826 ≒ 1.55）。
- 上位 10 のうち近畿が 4 県（滋賀・奈良・京都・大阪）。大都市圏というより通勤圏・近畿周辺県が強い。
- 下位は 島根・青森・高知 など人口減少・高齢化地域に集中。北海道も 44 位と低い。
- 本指標は保有率（%）ではなく 1000 世帯あたり所有台数（台）。1000 超は 1 世帯平均 1 台超を意味する。
データ出典
- 総務省統計局「社会・人口統計体系」（statsDataId: 0000010212、e-Stat 経由で整備）
- 対象: 二人以上の世帯 / 単位: 1000 世帯あたり所有台数（台）/ 集計年度: 2014 年度
