ソフトウェアエンジニアの年収は専門職で中位｜医師1443万 vs ソフト508万、年収を左右する「職種の壁」 (2023)

「ITエンジニアは稼げる職業だ」——そう言われることは多い。だが、他の専門職と横並びで比べると、その位置づけは少し違って見える。厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の2023年データで主要な専門職の平均年収を並べると、最も高いのは医師の1,442.8万円。次いで大学教授977.8万円、大学准教授811.7万円と続く。ソフトウェア作成者（システムエンジニア・プログラマ等）の平均年収は507.9万円で、主要20職種の中ではちょうど中位（11番目）にあたる。

同じ「専門スキルを要する仕事」でも、職種によって年収帯はこれほど違う。本記事では、職種別の年収序列を可視化し、エンジニアの年収が「職種という壁」の中でどこに位置するのか、そしてその壁をどう越えるのかを考える。

職種別の年収序列 — 医師を頂点に大きな開き

まず全体像を押さえる。上位は医師（1,442.8万円）、大学教授（977.8万円）、大学准教授（811.7万円）、研究者（670.2万円）、高校教員（614.9万円）。これに続くのがシステムコンサルタント（612.0万円）、薬剤師（578.0万円）、助産師（563.2万円）、建築技術者（559.3万円）、電気工（539.5万円）だ。

ソフトウェア作成者（507.9万円）は看護師（499.3万円）やトラック運転手（467.8万円）の少し上、20職種中11番目に位置する。最上位の医師とは約2.8倍の開きがある。職種を変えるだけで年収帯が2倍以上動くのが、まず確認できる事実だ。

なぜ職種で年収帯が決まるのか — 参入障壁と希少性

職種による年収差の背景にあるのは、参入障壁と希少性だ。医師・薬剤師のように国家資格と長期の養成課程が必要な職種は、供給が制限されるため高い年収が維持される。大学教授・研究者は高度な専門性と長いキャリア形成が前提になる。参入の壁が高いほど供給が絞られ、年収が下支えされる構図だ。

一方でエンジニアは原則として資格を必要とせず、誰でも参入できる。それゆえ供給が増えやすく、平均年収は20職種中11番目という中位にとどまる。だが、資格がないことは弱みであると同時に強みでもある。資格職は参入障壁が高く安定する反面、年収の上限も制度や報酬体系である程度決まってしまう。対してエンジニアは、資格に守られていないぶん下限は低くなりがちだが、その代わり上限が大きく開いている。スキル・専門領域・所属企業の選び方しだいで、同じ「ソフトウェア作成者」という区分のなかでも報酬は大きく変わる。

つまりエンジニアにとっての問いは「どんな資格を取るか」ではなく「市場でどう評価される実績を積むか」だ。中位という位置は固定された宿命ではなく、学習と移動で書き換えられる出発点である。

エンジニアが「職種の壁」を越える道筋

職種別の序列を踏まえると、エンジニアが年収を上げる道筋は2つに絞れる。ひとつは、開発職からシステムコンサルタント・アーキテクト・PMといった上流職へシフトすること。データ上もシステムコンサルタント（612.0万円）はソフトウェア作成者（507.9万円）より約104万円高く、同じIT領域内での移動が年収帯を一段押し上げることがわかる。

もうひとつは、高需要・高単価の技術領域（クラウド・データ・セキュリティ等）に専門性を寄せ、希少性で評価を取りにいくことだ。資格職のように制度で守られない代わりに、希少性を自ら作り出せるのがエンジニアの自由度である。

最上位の医師との2.8倍差のように、職種そのものの壁は動かしにくい。だが同じIT領域の内側でも100万円規模の差がポジション次第で生まれている以上、「職種の壁」は手の届く範囲で十分に書き換えられる。平均値に甘んじず、より評価される職種・領域へ意識的に移っていくこと——それがエンジニアにとっての年収戦略だ。

データ出典

• 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（e-Stat 統計データ、2023年）
• 各職種の平均年収は、きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与から算出した全国平均の推計値（企業規模10人以上）

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