豆腐消費量1位は宮城県116.57丁・最下位佐賀57.1丁｜東北・日本海側が上位 47都道府県2024

「豆腐といえば京都」「大豆食文化は西日本」——そんなイメージを持つ人は多い。だが2024年の家計調査が示す豆腐消費量の地図は、その先入観をきれいに裏切る。

豆腐消費量とは、都道府県庁所在市の二人以上世帯が1年間に買う豆腐の数量（丁換算）のこと。トップに立ったのは京都でも九州でもなく、宮城県の116.57丁だった。一方で最も少なかったのは佐賀県の57.1丁。その差は2.04倍にのぼる。

そして上位を眺めると、宮城・新潟・福島・富山・岩手——東北と日本海側がずらりと並ぶ。「豆腐は西の食べ物」どころか、むしろ北と日本海側が多く、西日本の一部はむしろ下位という、イメージとは逆の構図が見えてくる。この記事では、その意外な分布を順位とともに読み解く。

NOTE

ここでの「豆腐消費量」は家計調査（総務省）の都道府県庁所在市・二人以上世帯における年間購入数量。県全体の平均ではなく「県庁所在市の世帯」が対象である点に注意。外食や加工食品（厚揚げ・がんもなど別品目）は含まない。

豆腐消費量ランキング TOP10 と最下位

まず2024年の上位10県と、下位の顔ぶれを見てみよう。

トップ10をブロック別に見ると、宮城（1位）・福島（3位）・岩手（6位）の東北3県、新潟（2位）・富山（4位）の日本海側、そして群馬（8位）など北関東が目立つ。「豆腐文化の本場」と思われがちな京都府は5位で確かに上位だが、それを上回って東北・日本海側の県が並んでいるのが2024年の特徴だ。

TIP

1丁はおおよそ300〜400gが目安（メーカー・地域で差がある）。116.57丁は「県庁所在市の平均的な世帯が、年間で100丁を超える豆腐を買っている」ことを意味し、ほぼ3日に1丁のペースになる。

下位5県は次の通り。

最下位の佐賀県は57.1丁で、1位の宮城県116.57丁のちょうど半分以下。和歌山県（46位）・岡山県（44位）・三重県（43位）と、近畿〜中国地方の一部が下位に固まっているのが目を引く。さらに北海道が45位と、面積も人口もある道が消費量では下から数えた方が早い位置にいる。

ここで効いてくるのが「豆腐は西日本」という通説との食い違いだ。佐賀・和歌山という西日本の県が最下位グループにいる一方、東北・日本海側が上位を占める。豆腐そのものの消費は、西高東低どころかむしろ北・日本海側が高いという分布になっている。

WARNING

家計調査は「県庁所在市の世帯が店頭で買った豆腐の数量」を捉える調査で、調査年により上位県は入れ替わりやすい。サンプル世帯数が限られるため単年の順位は振れがある。長期トレンドとして「東北・日本海側が相対的に多い」傾向として読むのが安全で、単年の1位を「日本一の豆腐県」と断定するのは避けたい。

豆腐＝西日本という印象は、おそらく「京都の湯豆腐」「九州の濃い豆腐」といった食文化のブランドイメージに由来する。だが2024年の購入数量で見ると、京都府こそ5位に入るものの、九州勢は熊本（10位）が健闘する一方で**佐賀が47位（最下位）**と両極に割れている。

つまり「西日本＝豆腐をたくさん食べる」という一括りの理解は、少なくとも購入数量のデータでは支持されない。上位を実際に支えているのは東北・北陸・北関東のラインであり、イメージと実態のギャップこそがこの指標の面白さだ。

NOTE

「ブランドとしての豆腐」と「数量としての豆腐」は別物。湯豆腐や郷土料理として有名でも、世帯が日常的に買う丁数が多いとは限らない。逆に派手な豆腐文化が語られない県でも、味噌汁の具・煮物など日常使いで消費量が積み上がることがある。

上位の宮城・新潟・福島・富山・岩手という顔ぶれから、いくつかの仮説が立てられる。

[仮説] 寒冷地の食卓構成：冬が長く煮物・鍋・味噌汁の頻度が高い地域では、汁物・煮物の具として豆腐の出番が増える可能性がある。検証には県別の鍋物・味噌汁関連支出（おでん材料・味噌など）との相関分析が必要。
[仮説] 大豆・味噌文化との近接：味噌や納豆など大豆加工食品が日常に根付く東北・北陸で、豆腐も同じ食習慣の一部として消費が厚い可能性。検証には味噌・納豆消費量ランキングとの順位相関を確認する必要がある。

いずれも現時点では仮説であり、本データ単独で因果は断定できない。ただ「西日本で多い」という通説より、「寒冷で大豆加工食品が根付く地域で多い」という見立ての方が、実際の上位分布とは整合的だ。

総務省「家計調査」（都道府県庁所在市・二人以上世帯、品目別年間購入数量）。e-Stat 経由で整備した2024年の値を使用。1丁あたりの重量は地域・メーカーで差があるため、本記事の「丁」は調査上の数量区分に基づく。