公衆浴場数

大都市圏への集中

全47都道府県の公衆浴場2,847所のうち、上位5県で1,541所（全体の54%）を占める極めて高い集中度が特徴です。
特に東京都と大阪府の上位2県だけで824所を占め、全体の約29%に相当します。
公衆浴場の整備は人口密度や経済規模が高い大都市圏に大きく依存する構造が明らかです。

都市規模による階層分化

ランキング上位と下位で顕著な二極化が見られます。
最多の東京都443所に対し、最少の山形県は0所であり、1位と最下位の開きは極めて大きい状況です。
この分布の偏りは、公衆浴場が都市部のインフラ需要に集中し、地方部での整備が進まない傾向を示唆しています。

地域ブロック間の平均値差

地方別の平均値を比較すると、最高の近畿地方（105所）に対し、最低の四国地方（18所）では約5.8倍の差があります。
同様に関東地方（平均91.9所）と中国地方（平均17.2所）の差も大きく、全国の公衆浴場数分布には地域による明確な勾配が存在することが読み取れます。

地方内での格差パターン

どの地方区分でも、1〜2の主要県が地方全体の平均を大きく引き上げている傾向があります。
北海道・東北では青森県と北海道、九州・沖縄では鹿児島県が、それぞれ地方の平均値を押し上げる役割を果たしており、県別の整備格差が地方内でも顕著です。