大人用運動靴消費量

消費集中度

上位5県による消費量合計5.444足は、全47県の消費総量33.84足の約16%を占めており、これは全県平均の3.4倍に相当する集中度です。
特に高知県の1.46足は全国平均の2倍以上で、単一県としての寄与度が高いことが特徴です。
一方、最下位の和歌山県・鹿児島県の0.485足は平均の約67%水準に過ぎず、上位と下位の消費水準に明らかな二極化が見られます。

格差の規模

最上位の高知県（1.46足）と最下位の和歌山県・鹿児島県（0.485足）の格差は約3倍であり、衣料品消費全体の格差（通常1.5～2倍程度）と比較すると、大人用運動靴というカテゴリーにおいて異例に大きい格差です。
全国平均の0.72足を基準とすると、上位の高知県は平均の2.03倍である一方、下位は約0.67倍となり、分布が対称的ではなく上側に厚みのある構造を示しています。

人口統制後に残る地域特性

消費支出額との相関で人口偏相関（0.88）がむしろ原相関（0.86）よりも高いことは、人口規模よりも消費選択の意思決定が支配的であることを意味します。
一方、はくさい漬消費量（r=0.68、人口偏相関0.68）や精神科病院在院患者数（r=0.63、人口偏相関0.64）との相関が人口統制後も維持されることは、地域の文化的背景や社会的特性が大人用運動靴消費に直接作用していることを示唆しています。
これらの相関は高齢化率の統制でも（高齢化偏相関0.69など）ほぼ維持されており、人口構成よりも地域固有のライフスタイルが消費パターンの決定要因であると考えられます。