しじみ消費量

集中度：上位県による寡占的シェア

しじみ消費量は上位の少数県に極度に集中しています。
上位3県（島根県1,634g、茨城県875g、青森県709g）だけで全国消費量の約28%を占め、上位5県では約38%に達します。
一方、下位3県（熊本県65g、鹿児島県49g、三重県45g）の合計消費量はわずか159gで、全体の約1.4%に過ぎません。
この極めて不均等な分布構造は、都道府県間の消費パターンに顕著な地域差があることを明確に示しており、全国平均243.89gを大きく上回る県と下回る県の二極化が明らかです。

倍率格差：36倍に及ぶ地域差

1位（島根県1,634g）と47位（三重県45g）の倍率は約36倍です。
この大きな格差は、一般的な食品消費の地域差としては例外的に大きく、地域文化や食習慣の根本的な相違を反映しています。
全国で最も高い消費量と最も低い消費量の差は1,589gに及び、最大値1,634gから最小値45gまでの広大なレンジが存在します。
このような広大なレンジは、同じ日本国内であっても、食品の消費に関して極めて強い地域性が働いており、全国一律の消費パターンが存在しないことを示しています。

社会関与度と消費パターンの結びつき

しじみ消費量は市区町村議会議員選挙投票率（r=0.55）および都道府県議会議員選挙投票率（r=0.50）と正相関を示します。
これらの相関は人口偏相関（0.55、0.49）でもほぼ変わらない値をとることから、単なる人口規模の効果ではなく、地域の社会関与度や市民参加の活発さがしじみ消費パターンと結びついていることが示唆されます。
同時に高齢者学級・講座数（r=0.62、人口偏相関0.63）との相関も人口統制後も維持され、さらに介護老人福祉施設数（r=0.52）との相関も存在します。
これらの複合的な相関パターンから、単に人口や高齢化率といった基本統計では説明できない、地域コミュニティの特性や社会的基盤がしじみ消費行動と連動していることが読み取れます。