即席麺消費量

集中度

上位5県の消費量合計は19,194gで、全国47都道府県の総消費量に占めるシェアは約14.6%です。
一方、下位5県の合計は10,686gで約8.1%にとどまり、上位5県と下位5県の消費量比は1.8倍の差が生じています。
全国平均値（2,788.11g）を基準とすると、上位5県の平均は3,835gで平均の1.38倍、下位5県の平均は2,137gで平均の76.7%となります。
全国値の最大値4,147g、最小値1,751gの範囲は2,396gで、消費量の分布は一定の広がりを持つ特性を示しています。

X倍格差と他の消費項目との比較

1位の熊本県（4,147g）と47位の長野県（1,751g）の倍率は2.37倍で、差分は2,396gです。
この格差は全国平均値の86%に相当する規模であり、即席麺消費の都道府県間ばらつきは相当程度大きいことが分かります。
消費量の四分位範囲（IQR）や標準偏差を考慮すると、この格差は食品消費における地域差の中でも顕著な分散を示す項目の一つと位置付けられます。
上位3県（熊本県、鳥取県、佐賀県）と下位3県（栃木県、茨城県、長野県）の平均消費量の差は3,000gを超え、倍率換算では1.9倍に達しています。

人口統制後に残る食生活パターンの地域差

相関データから、人口や面積、高齢化率を統制してもなお残存する相関関係が複数観察されます。
鶏肉消費量との相関は統制前が0.62ですが統制後は0.64へ上昇し、即席麺消費の高い地域では鶏肉消費も傾向として高い関係が人口規模とは別に存在することを意味します。
看護師数との相関（r=0.54）も人口統制で0.56へ上昇し、医療職従事者分布と即席麺消費が独立した関係を示唆しています。
対照的に、まぐろ消費量との負相関（r=-0.54）は人口統制後も-0.53に留まり、この負の関係は人口をコントロールしてもほぼ変わりません。
これらは単なる人口規模の影響ではなく、地域の消費文化や食習慣の深層的な地域差、さらには食材へのアクセスや食の嗜好の地域的多様性を反映しています。