即席麺消費支出額

集中度：上位層への経済活動の集積

上位10県の支出額合計は約31,294円で、全国平均2,435.09円 × 47県の総額114,449円に対して約27.3%のシェアを占めます。
特に上位3県である鳥取県、熊本県、佐賀県の合計は10,356円となり、全体の約9%を占める高い集中度を示しています。
この集中は大都市圏ではなく、地方の県庁所在市で形成されている点が特徴的です。

格差規模の位置付け：2.25倍格差の意味

即席麺消費支出額の最大格差は約2.25倍（鳥取県 3,649円 vs 茨城県 1,623円）です。
平均2,435.09円を基準とすると、上位帯は平均より約1.50倍高く、下位帯は約0.67倍にとどまり、全体として上下の非対称性が強いことが分かります。
この格差の幅は、単なる消費量の違いではなく、地域の食生活における根本的な選択パターンの差異を示しています。

食生活パターンとしての地域固有性

偏相関分析から読み取れるのは、人口や面積といった都市規模の違いでは説明されない「地域固有の食生活パターン」の存在です。
即席麺消費量との極めて強い同調（人口・面積統制後も r=0.96, 0.97）は、各地域の消費量の違いが根本的なドライバーであることを示します。
同時に、鶏肉消費量との正相関（r=0.63）と、まぐろ消費量との負相関（r=-0.54）が並存することから、即席麺を多く消費する地域では特定の食材選択パターンが形成されており、消費支出額の地域差はこうした複合的な食生活パターンの結果と解釈できます。