バナナ消費支出額

消費の集中度：上位県への偏り

上位5県の支出額合計は36,843円で、全47県平均6,204.11円の5.9倍に相当する。
さらに上位10県の合計は67,407円となり、全体支出に占める割合は約23%に達する。
この高い集中度は、関西地方（特に兵庫県）と北陸地方に消費が偏っていることを示している。
下位5県の平均支出額25,598円と比較すると、上位5県との比率は約1.44倍であり、県ごとの消費パターンに明確な二層構造が存在することを意味する。

格差の水準：全体的なばらつきの特徴

1位と47位の倍率1.69倍は、全体のレンジ3,245円（最大値7,958円、最小値4,713円）を反映している。
全国平均6,204.11円を基準に見ると、最高値は平均の1.28倍、最低値は0.76倍で、この±0.3倍程度のばらつきが地域間格差を特徴づけている。
上位グループ（7,000円以上）と下位グループ（5,500円以下）の差は約1,500円以上となり、地域による消費パターンの相違が顕著である。

統計的背景を超える地域的差異

バナナ消費量との相関（r=0.89）は、人口（0.89）や面積（0.89）、高齢化率（0.89）を統制後も値を保つ。
これは支出額の地域差が人口規模や年齢構成といった統計的背景ではなく、実質的な消費行動の差を反映していることを示している。
加えて、ねぎやマーガリン、食パンといった食品全般との相関（r=0.49～0.52）が面積や人口の統制後も大きく低下しないことから、特定の地域における食品消費全般の志向が、統計的背景因子に独立して存在していると読み取れる。