浴用・洗顔石けん消費支出額

上位層と下位層の明確な二極化

上位10県の平均は8,332円で、全国平均を13%上回ります。
上位5県の平均は8,354円で、上位と下位の二極化が著しい指標です。
全体的には全国平均の7,362円を基準にすると、22都道府県がこれを上回り、25都道府県が下回る分布となっており、わずかに下位が多い構成です。
上位層と下位層の差が大きく、中位層（平均付近）に集中する指標ではなく、地域による消費習慣の差異が顕著に表れています。

1.50倍の消費格差が示す地域差の大きさ

1位の大阪府（8,822円）と47位の三重県（5,881円）の比率は1.50倍で、絶対差は2,941円です。
浴用・洗顔石けんという日常生活用品における1.5倍の消費格差は、都市部と地方、所得階層、人口密度などの複合的な要因を反映しています。
この格差は化粧品や衛生用品のような消費財では一般的な水準ですが、基礎的な生活用品が地域により大きく異なることは、消費文化や生活習慣の地域差を示す重要な指標となります。

人口構造を超えた消費意識の地域差

ヘアコンディショナーやゲームソフト等の消費との相関（r=0.55）が、人口密度や面積といった交絡変数を統制してもほぼ変わらない（偏相関0.52～0.57）ことは重要です。
これは浴用・洗顔石けん消費が、都市・地方といった地理的分類よりも、世帯の美容・健康への関心度といった消費意識に強く影響されていることを示唆します。
同時に、大学准教授平均年収との相関が人口偏相関で大きく低下（0.50→0.41）することから、単なる所得水準よりも人口構成や世帯特性が重要であることが伺えます。
つまり、この指標の地域差は人口規模や経済規模ではなく、各地域の世帯特性と消費文化の違いによって主に規定されていると考えられます。