一般病院平均在院日数

1. 集中度と地域的分化

上位5県の平均在院日数（30.12日）は全国平均23日の130%、下位5県（18.62日）は86%に相当する。
この11.5日の差は、医療提供体制の地域的分化が極めて大きいことを意味する。
さらに、上位帯が西日本の地方圏に集中し、下位帯が東日本の都市圏に集中するという明確な地理的パターンが存在する。
全47都道府県中、上位10県に占める九州・四国・中国地方は8県で、東日本中枢との対比は顕著である。

2. 倍率格差と階層構造

最大値（高知県34.7日）と最小値（神奈川県18.5日）の倍率は1.88倍で、これは16.2日の絶対差に相当する。
上位10県と下位10県の平均値の倍率（26.24日 vs 18.94日）をとると1.38倍となり、単純な最大・最小比より緩やかである。
この階層的な分布パターンは、医療需要の地域分布が連続的・段階的に変化しており、単一の要因によるものではなく、複合的な地域特性に由来することを示唆している。

高齢化では説明しきれない要因

循環器系疾患受療率（r=0.87）の高齢化偏相関が0.85（低下0.02）に留まる一方、面積偏相関が0.88（むしろ上昇）であることは注目に値する。
同様に脳血管疾患受療率（r=0.87）でも、高齢化を統制しても0.84（低下0.03）が残る。
これらの結果は、地域の在院日数が高齢化率とは独立した要因に大きく左右されていることを示唆している。
入院受療率全体との相関（r=0.83）で高齢化偏相関0.81（低下0.02）という微小な低下は、「年齢別に標準化した上でも地域差が残る」ことを意味する。
医療資源の地域分布、診療科の充実度、入院患者の社会的背景（在宅復帰環境など）といった、統計的な人口特性では把捉できない要因が背景にあることが強く示唆される。