レタス消費量

圧倒的な上位集中

上位10県のレタス消費量は全国消費の約26%を占め、わずか5県で全体の14%を占めています。
関東地方がもたらす消費量の集中度は著しく、首都圏周辺地域での高い食生活水準を反映しています。
平均値（5,206.91g）を基準とすれば、上位層は平均比120～144%の高い水準を維持し、明確な地域ブロック化が存在します。
この集中の背景には、人口密度や経済規模といった複合的な地域属性が関与していると考えられます。

倍率格差と消費バランス

レタス消費の最大倍率（1位÷47位）は約2.03倍で、他の食品や統計指標と比較して中程度の格差です。
上位3県の平均（7,061g）と下位3県の平均（3,862g）の倍率は1.83倍となり、「地域による選別」というより「上位ブロック vs 下位ブロック」の二層化構造が顕著です。
この倍率は、全国で最も消費が多い地域と少ない地域の食文化や気候、消費行動に根ざした構造的な相違を示唆しています。
中位帯（15位～33位）は5,400～4,700gのバンドに収まり、相対的に安定した消費水準を示しています。

人口密度と消費のミスマッチ：面積統制下の独立性

平均婚姻年齢（r=0.69）が最強相関を示しながら、人口偏相関で0.15低下するという事実は、人口規模が単独の決定要因ではなく、人口密度との複合効果が機能していることを示唆します。
面積偏相関がほぼ不変（0.69）である点は、「面積そのものは消費と無関係」を意味し、むしろ面積あたりの人口（密度）や、人口密度と高齢化率の組み合わせが消費パターンを規定している可能性が高いです。
上位層の関東4県はいずれも人口密度が全国で最高クラスであり、この構造を強く支持しています。
また、きゅうり消費支出額との相関（r=0.68）が人口偏相関（0.63）でも低下幅が小さい点から、野菜全般の消費が人口よりも地域の消費文化や所得水準に依存していることが読み取れます。