梨消費量

集中度：上位10県が市場の約44%を占有

梨消費量の上位10県は計62,314gで、全47県合計の約44.7%を占めています。
特に鳥取県と新潟県の2県だけで全体の約13.5%に相当する18,759gを占めており、北日本2県への集中度が顕著です。
一方、下位20県の合計は約38,000g程度で、地域的な消費集約性が強いことが特徴です。

格差構造：約11倍の最大格差と領域性

1位（鳥取県9,411g）と47位（山梨県843g）の倍率は11.17倍で、全国で最も消費が多い地域と少ない地域の差が大きい指標です。
上位3県の平均値（約9,086g）と下位3県の平均値（約939g）を比較しても約9.68倍の差があり、地域による消費水準の二極化が明らかです。
この格差の大きさは、梨が地域ごとの食生活文化に大きく依存する農産物であることを示唆しています。

統制後の相関変化：地域経済層別と梨消費の関係

梨消費量と理容・美容師平均年収は負相関（r=-0.48）ですが、人口を統制すると相関が強まり-0.52になります。
これは梨消費量が多い地域では理容・美容師の平均年収が低い傾向であり、かつ人口規模の効果を除いても関係が残ることを意味します。
一方、梨消費支出額との相関が人口・面積・高齢化率・密度の統制後も0.88で不変である点は、梨消費が純粋に地域文化的な因子で決まることを強く示唆しています。
つまり、梨の消費パターンは所得や人口といった一般的な経済指標より、地域ごとに根付いた食習慣や嗜好性の方が支配的であると読めます。