ドレッシング消費量

集中度

上位5県（岐阜県、埼玉県、神奈川県、栃木県、群馬県）の合計消費量は13,323mlで、全国平均値から推計される全体消費量（約101,127ml）の約13%を占める。
上位10県に範囲を広げると、岩手県、山梨県、長崎県、熊本県、島根県が加わり、約26%を占める。
一方、下位5県の合計は8,262mlで約8%である。
このように上位層への集中度は中程度であり、消費が特定地域に極端に偏った構造ではないことが明らかである。

1.88倍格差と関連指標の比較

1位と最下位の倍率1.88倍は、最大値2,781mlと最小値1,481mlの絶対差1,300mlで表現される。
平均値2,151.64mlとの比較では、最大値は平均の129%、最小値は平均の69%であり、いずれも平均から±30%程度の範囲内に収まる。
この1.88倍という格差は、都道府県ごとの消費パターンに明確な違いがある一方で、極度に不均等ではない水準を示唆している。

消費構造の一貫性

ドレッシング消費支出額との相関がr=0.83で、人口や面積、高齢化率、人口密度の統制後も0.83を保つことは、「どの地域規模でも、ドレッシング消費が多い地域では支出も多い」という構造的な一貫性を示唆している。
この高い相関は交絡変数に左右されないため、消費量と支出額の関係が本質的で堅牢であることを意味する。
一方、きゅうり消費量（r=0.54）が人口統制で0.52に低下することから、サラダ関連品の消費は人口規模を通じた関連も持つ可能性が示唆される。
全体消費支出との相関低下（0.46→0.43、高齢化率統制）は、地域の人口構成がドレッシング消費との関係に影響を持つことを示唆している。