きゅうり消費量

上位層への消費集中

上位10県の平均きゅうり消費量は8,238.1gで、全国平均6,573.85gの1.25倍です。
下位10県の平均は5,006.3gで全国平均の0.76倍であり、上位10県との倍率は1.64倍となります。
上位5県だけで44,853gを占める一方、下位5県は23,499gにとどまり、消費が上位層に集中する二層構造が明確です。

最大格差と消費支出との連動

1位山形県（9,468g）と47位沖縄県（4,336g）の倍率は2.18倍です。
この顕著な格差がきゅうり消費支出額（r=0.84）の強い相関と対応している点が重要です。
偏相関分析で相関が人口、面積、高齢化率、人口密度の統制後も0.84～0.86で維持される事実は、消費量の地域差が人口規模や地理的条件だけでは説明されない、より深層の地域要因に根ざしていることを意味しています。

野菜消費の並列的地域構造

ドレッシング消費支出額（r=0.64）の相関において、高齢化率統制時の偏相関が0.67に上昇することは、きゅうり消費とドレッシング支出の共動が高齢化とは独立した地域要因に支配されていることを示します。
同様にレタス消費量（r=0.59→偏相関0.63）でも高齢化統制後に相関が強まります。
これらの結果は、生鮮野菜全般の消費がドリブンされる共通の地域特性（食生活様式、野菜供給構造、流通ネットワークなど）が、人口動態とは別に平行して機能していることを示唆しています。