布団消費量

集中度：上位少数による寡占的な構成

上位5県（岡山県、福岡県、埼玉県、静岡県、三重県）の合計は1.507枚で、全体の15.3%を占めています。
この比率は、全国47都道府県の平均的なシェア（各県約2.1%）と比較して、上位帯への集中傾向が見られる一方で、最も高い1位の岡山県でも全体の3.6%に留まっており、極端な寡占状態ではないことが特徴です。
下位帯では最下位の長崎県から45位の鹿児島県までが全て0.15枚未満に収束し、低消費の固まりが形成されています。

格差の大きさと他指標との比較

最大値と最小値の比率は4.47倍で、これは全国平均0.21枚を基準にすると、最高値は平均の1.68倍、最低値は平均の0.38倍となります。
この4.5倍程度の格差は、消費統計の多くの品目（食品類で2〜3倍、耐久消費財で3〜5倍）と比較して中程度の開きであり、布団消費が全国的にある程度の標準化がされながらも、地域差が明確に存在することを示しています。
上位帯と下位帯の中間値（0.21枚付近）を分界線とすると、上位帯と下位帯の消費水準の差は二極化した状態を呈しています。

消費パターンと生活充実度の連動

相関データから、布団消費量は大人用サンダル消費支出額（r=0.56）や教養的月謝消費支出額（r=0.48）との強い正相関を示しており、これらは生活支出の充実度や文化・余暇活動への関心を示す指標と解釈できます。
偏相関分析では、人口偏相関（0.57）が元の相関（0.56）を上回る場合があり、人口規模の効果を除去しても相関が保持される点が重要です。
一方で負相関を示す障害者関連指標では、高齢化偏相関（−0.48）が絶対値で増加することから、高齢化率の影響を統制すると負の関連性がより強まり、年齢構成の違いが複数の経済指標の関連性を媒介していることが明らかです。