みかん消費量

集中度：上位への顕著な偏り

上位5県のシェアが全国の16.7%であるのに対し、全国平均を上回る県は18県、下回る県は29県です。
さらに上位10県の合計値は約98,840gで全国の約29.3%を占めており、消費量の分布が上位に大きく偏っていることが明らかです。
この集中度の高さは、限定された県の消費パターンが全国の傾向を大きく左右する構造を示唆しています。

格差構造：2.83倍の落差

1位の和歌山県と47位の山口県の倍率は約2.83倍で、全国で最高値と最低値の間に顕著な落差が存在します。
上位5県の平均値11,268gと下位5県の平均値4,974gで比較した場合、倍率は約2.27倍となり、層別の差も同程度に大きいことがわかります。
この規模の格差は、都道府県間のみかん消費文化や食生活パターンの多様性の大きさを反映しています。

地域特性を超えた関係：多変量統制後の相関安定性

みかん消費支出額との相関（r=0.71）が人口・面積・高齢化・密度を統制した偏相関でも0.71～0.72で安定していることは、地域の基本的な人口構造や地理的規模に依存しない本質的な関係を示唆しています。
ルームエアコン所有数量や食品消費指標など他の指標との相関も、多変量統制後に相関係数が大きく低下せず、交絡変数よりも直接的な関係の強さを示しています。
この相関の安定性パターンは、みかん消費量が地域の表面的な特性ではなく、より深層的で根本的な特性と結びついていることを示唆しています。