干ししいたけ消費量

消費の二層構造と集中度

上位5県の合計387gは全体の約22%、上位10県では全体の44%以上のシェアを占めており、消費が上位層に集中しています。
一方、下位15県の合計は全体の15%未満にとどまり、顕著な二層構造が見られます。
中位層（30～50g帯）が計20県で全体の厚みを持つ一方、極端な両端部での分布の非対称性が特徴です。

地域差の大きさと分布

1位の和歌山県（120g）と最下位の高知県（8g）の倍率は15倍で、統計調査における主要食品の消費格差としては極めて大きいものです。
上位3県平均（87g）と下位3県平均（13.3g）では約6.5倍の差があり、最大値が平均の3.2倍、最小値が平均の0.21倍という分布の非対称性を示しています。

人口規模を超えた食文化的選択

偏相関分析から、干ししいたけ消費は人口統制後（偏相関0.79）も面積統制後（偏相関0.79）も消費支出額との関係が変わらず、人口規模や地理的条件よりも食文化的な選択が強く機能していることがわかります。
梅干し（r=0.41）やみかん（r=0.42-0.43）との正相関は、西日本を中心とした「保存食・日本的食材を日常的に選択する食生活圏」の存在を示唆しており、ペットフード消費との負相関（r=-0.49）は、動物関連消費が活発な地域では干ししいたけなどの生鮮・保存食品消費が相対的に少ないという対照的なライフスタイル選択を反映しています。