マッサージ料金等(診療外)消費支出額

1. 集中度

上位5県のマッサージ料金等(診療外)消費支出額は合計37,199円で、全国の相対シェアは155.6%である。
特に東京と埼玉の2県が上位5県の52.8%を占め、集中が著しい。
平均値3,312.87円を下回る都道府県は28県で全体の59.6%であり、上位少数への消費集中が顕著である。
この集中パターンは都市部と地方部の経済活動規模の差を反映している。

2. 地域格差

1位の東京9,838円と47位の和歌山275円の差は9,563円で、35.7倍の開きがある。
上位3県の平均7,225円と下位3県の平均203円を比較すると、35.6倍の差となり、極めて大きい地域格差が存在する。
この格差は、人口規模、経済規模、都市化水準、サービス産業の発達度などの構造的な地域差を複合的に反映している。

3. 人口規模と消費構造

相関データから入職者数との相関(r=0.69)が最も強く、人口を統制すると0.49へ低下することから、人口規模が最も重要な説明変数である。
面積を統制してもr=0.69のままで、地理的な広さより人口集中度が支配的である。
高齢化率を統制するとr=0.62に低下し、年齢構成も一定の影響を持つ。
マッサージなど診療外医療サービスの消費は人口規模と都市化の程度に強く連動し、人口が多く都市化した地域ほど消費が高い傾向が示される。