パスタ消費支出額

集中度：上位県への支出額の偏在

上位5都道府県（東京・埼玉・千葉・長野・神奈川）の合計支出額は8,118円で、全国の約11.6%を占めています。
この集中度は中程度の地域的ばらつきを示しており、特に関東圏が消費支出額全体に占める比率の大きさが目立ちます。
同時に、下位5県のシェアが8.8%に留まることから、高い地域と低い地域の支出額格差が顕著であることが数値的に確認できます。

格差水準：1.74倍の開きと他指標との相対比較

1位（東京都1,988円）と47位（山口県1,144円）の倍率は1.74倍で、差額は844円です。
この開きは、生活支出の相対的な地域差としては中程度の水準といえます。
全国平均が1,487.96円であることを踏まえると、上位帯は平均より33.7%高く、下位帯は平均より23.1%低いというバランスになっており、地理的な支出格差が明確に存在することが示されます。

人口・面積を統制しても残る消費構造の地域性

相関分析の偏相関結果から、パスタ消費支出額に影響を及ぼす地域的な要因の一端が浮かび上がります。
パスタ消費量との相関は、人口偏相関（0.73）よりも面積偏相関（0.81）の方が高いという現象は、人口当たりではなく、むしろ都道府県の地理的規模や空間的特性が関連していることを示唆しています。
同時に、他の調味料消費支出額（人口偏相関0.54で大きく低下）やチーズ消費支出額（人口偏相関0.51）との比較を通じれば、パスタ支出額が人口規模の影響を相対的に受けやすい（全相関0.80に対し偏相関0.73で低下幅は小さい）食品カテゴリであることが理解できます。
つまり、人口・面積という基本的な地域属性を統制しても、パスタの消費支出額には地域特有の食文化や消費習慣が反映されているということです。