電子レンジ消費量

集中度と分散性

上位5県の消費量合計は約0.46台で、全体消費量（約2.49台）に占めるシェアは約18%です。
一方、下位10県の消費量は極めて低く（合計約0.17台）、全体の7%に満たりません。
全国47県のうち、0.05台以上の消費水準を持つ県が23県に対し、それ以下の県が24県と、ほぼ二分されています。
この分布は、電子レンジ消費における明確な地域階層が存在することを示唆しており、少数県への集中傾向と多数県での低位水準が並存する構造になっています。

地域間格差の大きさ

1位の愛知県（0.113台）と最下位の三重県・滋賀県（0台）との差は0.113台で、愛知県と愛媛県（0.022台）との比較では約5倍の格差があります。
この倍率は、同一国内の消費統計としては相当に大きく、他の生活必需品消費と比較しても顕著な格差を示しています。
特に、愛知県が1位から23位の平均値（約0.06台）までの間隔よりも、23位から最下位までの間隔の方が小さいという逆ピラミッド構造は、上位少数県への消費集中を強調しています。

人口統制後に残る消費パターンの地域性

偏相関分析から、人口規模や面積といった基本的な地理的因子を統制しても相関が変わらない指標が複数存在することが明らかです。
特に大人用サンダル消費量（人口偏r=0.46、面積偏r=0.47）、ネクタイ消費量（人口偏r=0.41）といった指標との相関が統制後も安定していることは、電子レンジ消費が単なる人口規模の関数ではなく、生活様式や消費選好といったより本質的な地域特性に根ざしていることを示唆しています。
一方、他の鮮魚消費量との負の相関（r=-0.39）は、電子レンジ利用と従来的な調理法選択が相反的関係にあることを示す可能性を持ちます。