他の鮮魚消費量

地理的パターンの鮮明さ

他の鮮魚の消費量は地理的特徴と強い対応関係を示しています。
上位5県の消費量合計は26,599g で全体の約15.9％を占め、島根県（1位）、青森県（2位）、富山県（3位）といった日本海側の県が群を抜いています。
一方、四国地方全体と関東の大都市部では消費が限定的で、地域の食文化や消費習慣が統計に明確に反映される指標となっています。

消費量の格差の大きさ

1位の島根県（5,466g）と47位の静岡県（1,950g）の間に2.8倍の開きがあり、同じ国内の都道府県とは思えない大きな差が生じています。
上位層と下位層の格差が他の消費統計と比べても極めて大きく、地域による消費パターンの相違が根本的なレベルで存在することを示唆しています。

地方ブロック間での構造的差異

北海道・東北と九州北部が全国平均を上回る消費水準を保つ一方で、四国地方は全域で下位に集中し、関東は人口規模の割に平均以下という構造的な地方差が存在します。
この差は単なるばらつきではなく、各地方の食生活基盤や鮮魚流通の基盤の違いを反映した分布パターンとなっています。

地方内の不均等性

同じ地方内でも大きな差が見られる県が複数あります。
特に中部地方（富山県3位と静岡県47位）、中国地方（島根県1位と広島県40位）での県ごとの差は、地方単位よりも地域性や都市度といったより微視的な要因に消費パターンが左右されることを示唆しています。