カーテン消費支出額

集中度：上位5県で37%占有、典型的な二層構造

上位5県（山梨県・福井県・山形県・広島県・長崎県）の合計カーテン消費支出額は27,116円で、47都道府県全体に占めるシェアは約37%です。
残る42県に69,843円が分散する形になります。
中位帯（11～37位）の大多数は1,500～1,800円で平均値周辺に分布し、下位帯（38～47位）は500~700円台に集中しています。
この分布パターンは特定地域への消費集中というより、少数の高消費県と大多数の中・低消費県という明確な二層構造を示しており、全国の衣生活投資が地域によって極めて異なることを反映しています。

30倍格差：カーテン消費における地域的多様性の最大表現

山梨県7,340円と岐阜県246円の格差は約30倍に達し、これは極めて大きな地域差です。
全国平均1,573.6円に対して最大値は4.7倍、最小値は0.16倍と、両端の距離は実に4.6倍に広がります。
この30倍の格差は、単なる消費額の差では実は表現しきれず、地域の住宅・衣生活に対する投資姿勢、世帯構成の多様性、気候や生活様式の相違など複合的な要因が関与していることを示唆しています。

小規模事業所密度と衣生活サービス基盤

相関データから、従業者1～4人の事業所割合との正の相関r=0.38と、従業者10～29人企業割合との負の相関r=-0.41が対照的な関係を示しています。
高齢化率を統制すると負の相関が-0.46へ拡大することから、人口減少・高齢化が進む地域ほど大規模企業が限定的であり、相対的に小規模事業所の役割が高まっている構図が見えます。
クリーニング所数との強い相関r=0.48（人口偏相関0.46でほぼ変動なし）は、衣料品関連サービスの地元密度が地域のカーテン消費と密接に関連していることを示唆しています。
衣生活関連の基盤が整備された地域でカーテンを含む衣生活への支出が活発である、という因果構造ではなく、両者が地方経済の構造を反映した相関関係にあると読み取ることができます。