歯科技工士率（人口10万対）

集中度：上位への偏重分布

上位5県の合計値は全国合計の約16.9%を占める。
全国平均32.46人に対し、上位5県の平均は51.6人と、下位5県の平均19.6人の約2.6倍である。
上位10県の合計値は全国合計の約33%に相当し、歯科技工士率が上位県への顕著な集中を示していることが明らかである。

最下位の埼玉県から上位である青森県までの下から11番目までの下位20県の合計値が全国合計の約35%であることと比較すると、上位が下位の約半分の県数で同等のシェアを占める異なる分布構造を示している。

倍率格差：3.64倍の極端な乖離

香川県と埼玉県の3.64倍の格差は、人口当たり指標において相当に大きいものである。
この格差幅は、全国平均32.46人から最大値58.6人への差1.8倍と、全国平均から最小値16.1人への差2.0倍の乖離度を合成した結果である。

上位3県の平均57.1人と下位3県の平均17.4人の比を取ると3.28倍に達する。
全国平均を中心とした上下のスプレッドを見ると、平均以上の県が数多く平均付近に集積する一方で、下位県はより極端に低い値に分散している傾向を示している。

地理的規模が説明する高齢化の見かけの相関

相関データの偏相関分析から、歯科技工士率の地域差は単一の原因では説明できない複合的な構造を示唆している。

65歳以上人口割合との相関r=0.67は一見、高齢化地域ほど歯科技工士が多いと読めるが、高齢化を統制した偏相関が0.14に極度に低下することは、この相関関係の大部分が高齢化以外の要因で説明されることを意味する。
面積による偏相関0.66がほぼ変化しないことから、県の物理的広がりや地方圏の地理的特性が、高齢化を独立して説明する要因として機能していることが明らかである。

同様に、粗死亡率（r=0.69）や不慮の事故（r=0.72）との相関も、面積偏相関での変化が限定的（それぞれ0.68、0.72）であることから、地理的規模が死亡関連統計と歯科技工士率の共変の中核にあることを示唆している。