和食消費支出額

集中度：上位5県への支出集約

上位5県の合計支出額（209,100円）は全国総支出額の16.1%を占め、5県が全体の6分の1以上のシェアを占める高い集中度を示しています。
一方、下位10県（1,197,630円除く）の合計支出は全体の約18.8%に分散しており、上位への顕著な偏在が特徴です。

格差構造：3倍を超える都道府県間格差

1位と最下位の倍率3.24倍は、同一指標としての地域差としては大規模です。
上位10県の平均（32,595円）と下位10県の平均（19,446円）の比率は1.68倍で、上位5県と下位5県で比較すると41,820円と17,405円で、2.40倍の差が生じています。
この格差は単なる消費額の偏差ではなく、地域ごとの食文化消費パターンの根本的な違いを示唆しています。

外食・食文化消費パターンの相互規定性

相関データで人口を統制しても洋食消費との相関が r=0.71 で維持される一方、面積で統制するとむしろ r=0.74 に上昇する点から、和食消費の地域差は人口規模よりも地理的コンパクトさ（都市化度）に左右されていると読み取れます。
逆に密度で統制すると r=0.68 に低下することから、単なる人口密度ではなく、都市集約度や食環境の充実度が両指標（和食・洋食）を同時に高める構造が想定されます。
このパターンは中華食消費（r=0.61）でも同様に観察でき、地域の「外食・食文化消費意欲」という潜在的なファクターが複数の個別食文化消費を同時に説明していることを示唆しています。