ごぼう消費量

集中度：限定的な消費の集中

ごぼう消費の上位5県シェアは約14.9%と、決して極端な集中ではありません。
全国平均を上回る18県が消費量全体の約50%を占める構図を見ると、消費が特定地域に限定されているのではなく、地域ごとの嗜好差が反映された相対的な差分であることがわかります。
最大値と最小値の差が全国平均の約90%のスケールは、「ごぼう離れ」ではなく「ごぼう依存度の地域差」として捉えるべきです。

格差の程度：2.4倍という地域差の位置づけ

秋田県と沖縄県の倍率は2.4倍です。
これは統計データの中では有意な差ですが、産業指標や人口動態における地域差（5倍以上）と比べると、消費の地域均等性を示しています。
平均値1,330.81gに対して、1位の秋田県は約151%、47位の沖縄県は約63%です。
上位帯との下位帯の隔たりは存在しても、大多数の都道府県が全国平均の±50%の範囲内に分布しており、全体としてはマイルドな格差構造となっています。

消費支出と都市化の逆相関

ごぼう消費支出額との相関（r=0.86、人口偏相関0.87）が支出と消費が本質的に連動していることを示す一方で、水洗トイレのある住宅比率（r=-0.53）や少年刑法犯検挙人員（r=-0.54）といった都市化指標との逆相関は、インフラが整備され警察機能が充実した都市圏ほどごぼう消費が少ないことを示唆しています。
この非対称性は、「都市の家計は支出額は多いが、ごぼうへの配分は少ない」というパターンを表しています。
高等学校卒業者に占める就職者の割合との相関が人口を統制すると増加する（0.59 → 偏相関0.63）ことから、地方での一次産業や地域産業への従事が、ごぼう消費を支える食文化と結びついている構造が読み取れます。