通院者率

上下 5 県間の 115 ポイント格差

通院者率は上位帯と下位帯で明確な二極分化が見られる。
上位 5 県（東北・中国四国）の平均は 485.7 であり、全国平均 436.04 を 11% 上回る。
一方、下位 5 県（関東・愛知・沖縄）の平均は 370.5 で全国平均を 15% 下回る。
この上下の差（115.2 ポイント）は国内の医療受診環境の地域差を端的に示している。

1.38 倍の地域格差が示す受診行動の多様性

最大値 496.2（秋田）と最小値 358.5（沖縄）の比は約 1.38 倍。
同一国内の都道府県間でこの程度の格差が存在することは、地域ごとの医療受診パターンが大きく異なることを意味する。
人口 100 万人当たりの通院者数という解釈では、高齢化率が 20 ポイント以上異なる地域間でさらに顕著な差が現れる傾向にある。

人口を除いた後に残る高齢化との結びつき

偏相関分析より、通院者率と高齢化率の関係は『人口・面積・高齢化を統制しても相応の相関が残る』ことが明らかになる。
高齢化率の全体相関 r=0.83 は、人口を統制すると 0.73、面積を統制すると 0.82 に低下するが、高齢化特有の偏相関は 0.55 に留まる。
この多層的な低下パターンは、通院者率が『①人口規模、②地理的条件、③高齢化率』の 3 つの要因に段階的に説明されることを示す。
つまり地域ごとの高齢化水準そのものよりも、人口減少と高齢化が同時に進む『地域衰退の度合い』が通院者率を強く規定していると読み取れる。