干しあじ消費量

集中度：極めて偏在した消費

上位5県の消費量が全国の約22%を占める一方、上位10県では約40%に達します。
これは消費がごく限定された地域に集中していることを示しており、下位32県は全体消費量の60%に満たない状況です。
特に1位から3位までの3県で全体の約16%を占める集中ぶりは、干しあじという食材の地域別需要が極めて不均等に分布していることを意味しています。

19倍の格差：消費パターンの多様性

宮崎県（643g）と沖縄県（34g）の差は609g。
1位は最下位の約19倍です。
この格差は消費食材としての干しあじが、地域によって全く異なる位置付けを持つことを示唆しています。
全国平均288.7gを基準に見ると、宮崎県は平均の2.23倍、沖縄県は平均の0.12倍という両極端の消費パターンが共存しており、単一の要因では説明困難な複雑性を備えています。

支出行動と地域の土地利用パターン

干しあじ消費支出額との相関が0.93という極めて高い値を示す一方で、人口・面積・高齢化・密度で統制後も相関が0.93のまま変わりません。
この統制後の変化がないという事実は、消費量の地域差が純粋に各地域の消費選択に依存していることを意味しています。
同時に、工業・準工業地域面積比率との負相関（r=-0.50）が人口統制後も-0.48～-0.51で安定していることは、産業構造よりも住宅地域比率（r=0.46）が正相関として保たれることと合わせて、各地域固有の食文化的・嗜好的背景が消費を規定していることを強く示唆しています。