じゃがいも消費量

集中度：上位への顕著な集約

上位10県が全体の約32.9%のシェアを占め、特に上位5県の12.4%シェアは顕著な集中度を示しています。
平均値8,514.64gを基準とすると、このうち20県が平均を上回る一方、27県が下回ります。
消費が多い地域への集中傾向が明確で、上位3県（岐阜県・新潟県・埼玉県）の合計だけで全国の約7.3%に相当する30,167gに達しています。
下位10県の合計は約74,980gで全体の約18.7%に過ぎず、消費分布は明らかに上位へ偏っています。

格差構造と倍率比較

最大値10,467g（岐阜県）と最小値6,331g（沖縄県）の倍率は1.65倍で、全47都道府県を通じて一定の地域差が存在します。
この倍率は変動係数（標準偏差／平均）では約13.6%に相当し、全国的には比較的均質な消費パターンながら、地域ブロック単位では明確な傾向が見られることを示唆しています。
上位5県平均9,924.4gに対し下位5県平均6,628.4gの倍率は1.50倍であり、両極端の差（1.65倍）よりも緩和されます。
これは中位帯の県が上下両極の中間に分布していることを反映しています。

野菜消費の地域パターンと年齢構成の影響

相関データから、じゃがいも消費と他の野菜類消費の間に一定の同調性が見られます。
たまねぎ消費量との相関0.57、れんこん消費量との相関0.55は、地域の食文化や食材流通パターンが複数の野菜類に共通する傾向をもつことを示唆しています。
注目すべきは、中学校生徒数との相関が人口で統制すると大きく低下（0.55→0.36）する一方、高齢化で統制すると上昇（0.55→0.62）する点です。
この逆方向の変化は、高齢化が進む地域では年齢構成の影響によって消費パターンが大きく変動することを意味しており、同じ人口規模でも高齢化水準が異なれば消費量に差が生じることを示しています。
面積を統制すると各相関が基本的に維持または強化される傾向にあり、地理的な広さよりも人口密度や年齢構成といった内生的特性が消費決定要因として機能していることが読み取れます。