パスタ消費量

集中度：二層構造における消費集約

上位 5 県の合計消費量は全体の約 14% を占め、消費が上位に向けて明確に集中しています。
これに対し、中位帯（10〜30 位）の 21 県は 2,900g から 3,400g の比較的狭い幅に分布しており、全国平均 3,121g を中心とした安定した消費水準を保つ多数派の県群を形成しています。
下位帯では 5 県が 1,880g から 2,268g に集中しており、この二層性はパスタ消費が地域特性に強く規定される食品であることを表しています。

格差規模：2.32 倍格差と全国的変動

最高の埼玉県 4,368g と最低の山口県 1,880g の比率は 2.32 倍で、47 都道府県間の消費格差は相当に大きいといえます。
全国平均 3,121g に対し、最高値は 1.40 倍、最低値は 0.60 倍に位置し、上下の乖離が非対称です。
全データの標準偏差は約 690g で平均値の 22% に相当し、この格差規模は食品別消費格差としては顕著であり、パスタが地域による食卓への組み込まれ方が大きく異なる品目であることを示しています。

地域の食文化特性：人口を超えた地理的規定性

パスタ消費支出額との高い相関（r=0.80）に対し、人口偏相関は 0.73 に低下しますが、面積偏相関が 0.81 に上昇する結果は、地域人口の規模よりも地理的な条件や地域固有の食生活スタイルがパスタ消費を規定していることを意味しています。
高齢化率を統制しても相関が 0.79 で維持される点から、高齢化の進度よりも食文化的な地域差が主要因であると考えられます。
豚肉消費量やだいこん消費量との相関も存在し、タンパク質摂取や野菜利用のパターンとパスタ消費が共に変動する、地域ごとの料理様式の相違が背景に存在していることが推定されます。