民間体育施設数

民間体育施設の極めて大きな地域格差

1位の東京都と47位の島根県の間に44倍以上の差が生じており、民間体育施設の分布に極めて大きな地域差が存在します。
上位3県（東京、神奈川、大阪）で全国の約27%に相当する施設が集中するなど、都市部への資源集約が顕著です。

関東地方の突出的優位

関東地方全体の平均が1,750施設超と全国平均の約2.8倍に達し、民間体育施設整備の圧倒的優位地域です。
この地方内でも東京都の集中が極めて高く、大都市を核とした施設配置の傾向を示しています。

中国・四国の施設不足

中国地方と四国地方の平均がそれぞれ294施設と177施設に留まり、全国平均の1/3以下という状況です。
特に山陰と四国が全国で最下位層を占め、地理的・経済的な制約が施設整備に大きく影響していることがうかがえます。

地方内格差の多様な構造

地方ブロック内でも差が大きく、関東・近畿・九州・沖縄では大都市を核とした集中、中部では太平洋側との差、北海道・東北では北海道との差が顕著です。
これにより、全国平均の概念では測れない多層的な不均衡が存在することが示されています。