水族館数

集中度：上位9県で全体の60%

上位4県（北海道、神奈川県、静岡県、兵庫県）が全体の約32%にあたる12館を占める高い集中度を示します。
全47都道府県のうち15県のみが平均値0.81館を上回り、残り32県が下回る分布となっています。
さらに詳しくは、1館以上を有する都道府県は24県に限定され、うち上位9県が全体の約60%を占める強い偏りが見られます。
このことは、水族館という施設の立地が地理的に極めて限定的であること、また全国均等な配置ではなく特定地域への選別的な存在を示しています。

3館の差が示す分布の特性

最多の3館と最少の0館の差は3館です。
この差の大きさは相対的には限定的ですが、0館の都道府県が全体の47%を占める事実が重要です。
さらに分布を詳しく見ると、「3館」「2館」「1館」「0館」の4グループに分かれており、特に「2館」（5県）と「1館」（15県）の中間層が限定的です。
最多県3館と次グループ2館の間に大きな落差は見られませんが、1館以上と0館の間に明確な分岐があり、「複数施設を有する地域」と「施設不在の地域」に分かれる二元的構造が顕著です。

公共投資規模との連動性

水族館数と公園数（街区公園r=0.52、総合公園r=0.54）、公営企業職員数（r=0.52）など公共インフラ関連指標の相関が一貫して0.52～0.54です。
重要なのは偏相関の構造で、人口を統制すると相関が0.37～0.46に低下しますが、面積や人口密度を統制した後も0.45～0.54を維持する傾向です。
これは「人口規模そのもの」より「地域の公共投資規模」や「都市化・開発活動の活性度」が両者を説明する共通要因であることを示唆しています。
同時に、海上出入貨物（r=0.54）や入港船舶総トン数（r=0.54）とも同程度の相関があり、沿岸地域の経済活動規模と水族館立地が連動していることが読み取れます。