かつお消費支出額

集中度：トップ県による寡占的な集中

高知県が全体の9.0%を単独で占め、上位5県で全国の約22%を占めるなど、消費が限定的な地域に集中しています。
中央値は23～24位（奈良県1,694円と千葉県1,668円の間、約1,680円）ですが、1位高知県の7,369円はこの中央値の4.4倍に達します。
このように平均値1,739.4円以上の県が全体の32%に留まる一方で、1位が9%を占める極めて偏った分布を示しており、消費の寡占化が顕著です。

11.6倍の格差と食文化の多様性

最高値7,369円と最低値632円の倍率は11.6倍で、全国平均1,739.4円を基準とすると最高値は平均の4.2倍、最低値は平均の36%に相当します。
この幅広い分布は、都道府県間の食文化や食材調達の多様性を反映しており、地域によって食生活の構成が大きく異なることを示唆しています。
上位帯と下位帯の地域的な分離が明確であることから、かつおは特定地域の消費選択に強く影響される食材であることがうかがえます。

消費パターンの地域内性：人口を超えた食文化差

かつお消費量との相関（r=0.98）が人口や面積の偏相関でも0.98～0.99と変わらないことは、各都道府県の消費量差が人口規模では説明できない地域固有の要因に基づいていることを示しています。
人口を統制してもなお高知県が他地域を圧倒し、面積を統制してもその関係が保持されるということは、かつお消費が純粋に「その地域の食文化や入手可能性に根ざした選択」だと読み取れます。
偏相関でも低下しないということは、年齢構成や人口密度といった静的な地域特性よりも、食材選好や購買行動といった動的な地域差が強く作用していることを意味しています。