他の根菜消費量

集中度：上位県への寡占傾向

上位5県（秋田、山形、東京、長野、青森）の消費量合計は全国の約14.3%を占めています。
一方、平均値4,040.83gを上回る24県の消費量合計は全国の約60%に相当しており、逆に下位23県は約40%に留まります。
この分布は、消費が上位の特定地域に集中する一方で、下位層では全体的に控えめな水準となっていることを示しています。

倍率格差と他の食品消費との比較

秋田県（5,992g）と沖縄県（1,748g）の約3.43倍の格差は、根菜類という特定食品の消費において相当な地域差を表しています。
この3倍超の格差は、消費文化や食生活の基盤となる地域的特性の深い差異を反映しています。
他の野菜類消費との相関（ねぎr=0.73、他の葉茎菜r=0.72）を考えると、この格差は単一食品の問題ではなく、野菜全般に共通する地域パターンの一部と言えます。

消費支出と独立した地域構造

消費支出額（r=0.86）との高い相関にもかかわらず、高齢化率を統制すると相関が0.90に上昇する点は注目に値します。
同様に人口や面積を統制しても相関は0.86～0.87で維持される傾向にあり、これは消費量が単純に人口規模や地理的条件だけでは説明できないことを意味しています。
高齢化を統制すると相関が強まるメカニズムは、高齢化率の高低が消費量の差を部分的に相殺していることを示唆しており、各地域の潜在的な根菜消費の親和性はさらに高いものと考えられます。