ゼリー消費支出額

集中度分析：上位への偏在

全国2,369.94円の平均を大幅に上回る3,000円以上の県は、千葉県、山形県、熊本県、岩手県、茨城県の5県に限定されます。
これら5県のシェアは約13.3%と相対的に低いものの、上位10県を見ると新潟県（6位、2,873円）や福島県（7位、2,852円）など東北地方がさらに加わり、東北・関東地域への消費の集中傾向が鮮明になります。
これに対して下位20県は1,600～2,300円の狭い帯域に分布し、特に下位10県の変動幅は僅か440円と相対的にばらつきが小さくなっています。

格差規模と他指標との比較

ゼリー消費支出額の上位と下位の倍率は2.31倍（千葉県3,500円、高知県1,515円）です。
これは多くの食品消費指標における1.3～1.8倍の格差と比較すると、中程度から大きめの部類に入ります。
ただし、金額ベースでは1,985円の差に過ぎず、年間3万円弱の予算規模における変動性としては相応のばらつきと解釈されます。
全国平均を基準にすると、上位5県は平均より+24.6%、下位5県は平均より−27.7%のズレを示しており、分布が若干上位側にシフトしていることが分かります。

生活消費パターンへの組み込まれ方

偏相関分析は、ゼリー消費支出額が人口規模（偏相関0.54～0.64）や地理的面積（偏相関0.55～0.59）といった外生的属性よりも、ベーコンやヨーグルト消費といった他の食品消費スタイル（偏相関0.51～0.56）との関連性が強いことを示唆しています。
特にベーコン消費との相関（全体r=0.56、人口偏相関0.58、面積偏相関0.59）がほぼ不変であることは、両者が独立した地域的要因ではなく、共通の生活消費文化に支えられていることを意味します。
高齢化率を統制した偏相関でもこの傾向が維持される（0.56）ため、世代構成の違いよりも、地域の食生活スタイルそのものが規定力を持つと考えられます。