他の貝消費支出額

集中度：上位1割が4割弱のシェア

上位10県の合計消費支出額は6,324円で全体の約37.8%を占める。
上位5県に限定すると3,360円で全体の約20%である。
全47都道府県のうち10県程度の地域が全体の4割近くを占める極めて高い集中度を示しており、残りの37県が6割強のシェアに分散している。
さらに詳細には、平均以上の20県と平均以下の27県に二分され、下位地域への消費支出の落ち込みが著しい。

格差構造：10倍以上の地域差

1位青森県832円と最下位愛媛県80円の開きは752円で、10.4倍の格差である。
全国平均344.74円を基準に見ると、平均より高い上位地域と低い下位地域の間にも3～4倍の差が存在し、単なる外れ値の存在ではなく系統的で大規模な地域差が構造化していることが分かる。
この格差の大きさは、家計における貝類支出に対する優先度、地元での入手可能性、食文化的な嗜好の地域差が顕著であることを示唆している。

消費量主導と背景要因の複合性

他の貝消費支出額の地域差は消費量（r=0.77）で最も強く説明される。
人口偏相関が0.79と上昇する重要な特性から、人口規模に依存しない「一家計あたりの実消費選択」が相関の本質であることが読める。
面積偏相関0.73への低下から、広大な地理的範囲ではなく地域の人口密度と家計行動の相互関連が重要であることが推察される。
平均身長（r=0.61～0.73）との一貫した相関の存続は、地域の栄養・食文化・経済的背景という複合要因が地域別の消費パターンを形成していることを示唆している。