社会体育施設数

施設の地域的集中

全国47都道府県の中で、上位5県（北海道、東京都、長野県、埼玉県、愛知県）が占める割合は全体の約25%に達しており、社会体育施設が限定的な地域に集中している傾向が見られます。
特に関東地方は7県中4県が上位20位以内に入り、この地域への集中度の高さが数値から明確です。

地方ブロック間の差異

関東地方と四国地方の平均値を比較すると、関東は約1,478施設、四国は約463施設で、約3.2倍の開きが存在します。
このブロック間の差異は、北海道・東北や中部地方といった他の上位地域を含めても顕著であり、施設整備の地理的な不均衡が大きい実態が浮かび上がります。

1位と47位の格差

北海道の3,728施設に対し徳島県の347施設という落差は、約10.7倍に相当します。
この大きな倍率は、都道府県間での社会体育施設の整備水準に極めて大きな差が存在することを示しており、全国的なインフラの不均等性が顕著です。

平均値からの乖離

全国平均971.45施設に対し、上回る県が23県、下回る県が24県とほぼ二分されています。
ただし、上位県の値が大きいため、下回る県の多くは平均値からのズレが中程度にとどまる傾向がある一方で、四国・中国地方などでは平均値を大きく下回る県が集中している構図が見られます。