はくさい消費量

集中度：上位地域への偏在

上位5県（兵庫県、京都府、滋賀県、和歌山県、大阪府）が全国消費の約14%を占める一方、上位10県で全国の26%に達します。
関西圏のみで6県が上位14位以内に入る高い集中度を示しており、特定地域での消費が他地域を大きく上回る構造が明確です。
下位20%の低消費県27県が消費量の約40%を占める点に対比すると、消費量の分布が極めて偏ったものであることが理解できます。

倍率格差と構造

1位と47位の2.3倍という倍率格差は、全国一律の食物消費とは異なる、強い地域差が存在することを示しています。
この倍率は、個別県の上位・下位を比較した場合の変動幅よりも大きく、全体的な消費傾向の地域制が固い構造であることを物語っています。
最大値（10,607g）と平均値（7,459.57g）の差は3,147gで、最小値と平均値の差は2,908gであり、上限と下限が平均値に対して非対称に分布していることがわかります。

人口と面積を統制しても残る地域性

はくさい消費支出額との偏相関で、人口偏相関（0.82）が0に基づく相関（r=0.80）を若干上回る点は、人口規模を統制すると相関がわずかに強まることを示しており、小規模市町村での消費パターンが異なる可能性があります。
一方、面積偏相関が複数の食物指標で0.80を超える（牛肉0.68、ぶり0.65など）ことから、地理的広がりと消費パターンの間に統計的な関連性が存在しています。
これらの結果は、はくさい消費が単なる人口規模ではなく、地域の歴史的・文化的な食物習慣に根ざした構造化された現象であることを示唆しており、地域ごとの食文化の多様性が数値として現れたものと考えられます。