紅茶消費支出額

集中度：大都市圏への偏在

全47都道府県の紅茶消費支出額合計は約38,300円である。
上位5県（神奈川県・東京都・兵庫県・埼玉県・宮城県）の合計は6,257円で全体の約16%を占める。
さらに上位10県に限定すると約31%となり、都市部への強い集中が顕著である。
特に関東圏が上位4県中3県を占める集中度の高さが特徴である。
関西地方も上位に複数県が入り、大都市圏への消費支出の偏在が鮮明である。

倍率格差：所得水準との連動性

1位の神奈川県（1,780円）と最下位の宮崎県（391円）の倍率は4.5倍である。
この倍率は全国平均814.7円を基準とすると、上位1位は平均の2.19倍、下位1位は平均の0.48倍に相当する。
消費支出額の格差幅は1,389円に達し、相関データに示される課税対象所得（r=0.79）や年間世帯主収入（r=0.78）との相関強度を踏まえると、地域間の所得格差と同程度かそれ以上の地域差が存在していることがわかる。

都市的ライフスタイルと文化資本

人口を統制した後の偏相関（r=0.50～0.62）が、面積統制後（r=0.79～0.83）よりも低下幅が大きい点に注目できる。
これは、都市部の人口密度が紅茶消費支出額と強く関連していることを示唆している。
同時に、パソコン情報処理行動率（人口統制後 r=0.62）、テレワーク実施率（人口統制後 r=0.56）、読書行動率（人口統制後 r=0.54）との相関が、面積統制後も高く維持される点から、「物理的な広がり」よりも「都市的ライフスタイルや文化資本」が紅茶消費支出と結びついていることが読み取れる。