新生児死亡率

集中度：上位層への顕著なシェア集中

全国平均0.84‐に対し、上位3県（秋田2.5‐、山形1.9‐、富山・長崎各1.3‐）の合計は5.7‐で全体の約14%のシェアを占めます。
上位5県に限定すると20%を超える集中が見られます。
一方、下位10県の合計は4.1‐に留まり、上位5県との間に5倍以上の倍率差が生じています。
この集中度は単なる上下の分布ではなく、秋田県という極値が全体のばらつきを大きく規定する構造を示しています。

倍率格差と他の指標との比較

最大値2.5‐と最小値0.3‐の間に約8.3倍の格差が生じており、これは都道府県別統計の中でも中程度の開きです。
より詳細には、上位20%の県（9.6県分に相当）が全体の50%以上のボリュームを占める非対称分布が特徴です。
また、平均0.84‐を基準とすると、上回る県が下回る県を若干上回り、右裾の長い分布パターンを形成しています。

周産期医療と食生活の地域層別性

周産期死亡率（r=0.72）との相関が人口・面積・高齢化・密度で統制後も変わらない事実は、この指標が地域の医療環境や出生支援体制を反映していることを示唆します。
食生活指標（ほうれんそう・もやし・きのこ消費）も同様に偏相関で大幅に低下しない点から、これらが単なる人口規模や都市化度の代理変数ではなく、地域固有の生活文化パターンを捉えていることが推察されます。
ストーブ消費支出（r=0.49）の相関維持からは、気候帯や季節変動が新生児死亡率と独立した地域構造を形成していることも読み取れます。