なす消費支出額

集中度：上位県への偏り

上位5県だけで全体の約14%を占め、上位10県では約27%に達します。
平均値2,190.74円を基準とすると、これを上回る都道府県は21県に対して下回る都道府県は26県と、下回る県がやや多い構成です。
このアンバランスな分布は、少数の高消費地域の存在が全国平均を押し上げていることを示唆しており、なす消費が地域によって大きく異なる食材であることが明確です。

格差と倍率：2.26倍の地域差

1位の京都府（2,988円）と47位の沖縄県（1,322円）の倍率は2.26倍です。
絶対値では1,666円の差が生じており、この格差の大きさは、地域の食生活におけるなすの役割の違いを如実に表しています。
上位帯と下位帯の間には単なる数値の差を超えた、家計消費構造の違いが存在することが観察されます。

消費・支出の完全連動：量と価格の透明性

消費量との相関（r=0.81）が、人口（偏相関0.81）や面積（偏相関0.81）を統制してもほぼ不変であることは、支出額の地域差が主に「消費量の差」で説明されることを示しており、地域ごとの価格設定に大きな違いがないこと、あるいは価格差が量の差に比べて小さいことを示唆しています。
つまり、地域によるなす消費支出額の違いは、農業生産や流通・消費文化の地域差を反映した「量」の選択に由来するものと読み取ることができます。