一戸建住宅比率

1. 集中度：上位 10 県で約 72% の比率帯

上位 10 県（秋田から長野県）の平均一戸建比率は約 72% で、全国平均 63.64% を約 8.4 ポイント上回ります。
これら 10 県の一戸建住宅ストックが全国で相対的に高い密度を保っていることを示します。
特に東北・北陸・長野といった非大都市圏で、一戸建という住宅形態が標準的な選択となっていることが強調されます。

2. 3 倍超の地域格差：都市化と住宅形態の反転

秋田県（79.4%）と東京都（26.3%）の比率差は約 53 ポイント、倍率では 3.02 倍に達します。
この格差の大きさは、地域の都市化段階によって住宅形態の選択が根本的に異なることを示唆しています。
相関データで商業地地価（r=-0.90）や住宅地地価変動率（r=-0.88）との強い負相関が観測されるのは、この地域格差が経済的価値の分布とほぼ逆転していることを意味しており、高地価地域では共同住宅への選好が強まる構造を表しています。

3. 面積を超える地価相関：都市的密度が独立変数

商業地地価との相関が面積を統制後も -0.91 のまま維持される点が、この指標の本質を示します。
「広い土地が安い地域だから一戸建が多い」というシンプルな説明では不十分で、都市圏内での人口集中や地価形成そのものが、たとえ面積が同じでも一戸建比率を低下させる独立した構造力として機能していることを示唆しています。
人口密度の偏相関（-0.70）よりも地価の偏相関（-0.91）の方が面積統制後の強度を保つことから、単なる密度測度ではなく「地価」という経済的指標が、都市化と一戸建比率の関係を最も本質的に説明する要因として機能していることが読み取れます。