不登校による中学校長期欠席生徒比率

集中度：分散した全国的傾向

上位5県が全国の12.7％、下位5県が8.6％を占める構成は、都道府県間での均等な分散を示唆しています。
均等分布の場合は各県約2.1％、5県で約10.6％となることと比較すると、上位帯がやや濃度を高めており、下位帯はやや高いという微妙な非対称性がみられます。
47都道府県という数の多さと、各県が67.39の平均値を中心に49.73から84.58の範囲に広がる様相から、全国に点在する地域特性が複合的に影響していることがわかります。

最大値と平均の距離

最高値84.58は全国平均67.39を17.19ポイント上回り、倍率で1.255倍です。
最低値49.73は平均を17.66ポイント下回り、倍率で0.738倍となります。
上下の乖離は対称的で、最大値と最小値の中点は67.155となり、全国平均67.39に近接しています。
この近接性は、極値を持つ県が存在する一方で、全体的には平均値を中心とした分布構造が成り立っていることを示しており、特定の異常値ではなく、地域的な一貫性のある変動と解釈できます。

小学校段階との連動性を超えた環境因子

不登校による小学校長期欠席児童比率との相関（r=0.69）が最強ですが、人口を統制しても0.68、面積を統制しても0.72と偏相関が低下しない点は重要です。
これは両指標の関連が人口規模という交絡変数では説明できず、地域ごとの学習環境・心理社会的要因などが独立的に機能していることを意味します。
同時に、ようかん消費（r=-0.43）や年間雪日数（r=0.41）との相関が、人口密度を統制しても大きく変わらない（それぞれ-0.41、0.41）ことから、気候環境や生活文化といった地域固有の条件が、単なる人口構成では割り切れない形で、中学校の欠席比率と関連している可能性が読み取れます。