中学校長期欠席生徒比率

集中度：上位層への集約

上位10県の合計は1094.47で、全県合計の約27%を占めます。
1位の沖縄県だけで全国平均の1.23倍に達し、全県合計の2.6%に相当します。
上位3県（沖縄県・宮城県・北海道）の平均値は102.67で、全国平均85.37の1.2倍となり、この層の水準の高さが顕著です。
一方、下位10県の合計は796.14で全県合計の19.8%にとどまり、欠席率の高低で都道府県が二極化していることを示唆しています。

倍率と格差の大きさ

1位と47位の倍率1.59倍は、中程度の格差を示します。
変動幅38.9を全国平均85.37で除した相対変動率は約46%で、都道府県間の格差は相応に大きいと言えます。
最上位の沖縄県は全国平均から+21.5ポイント、最下位の岩手県は-19.6ポイントと、乖離が両側で非対称です。
この倍率は、全国の中学生の欠席状況が地域によって大きく異なることを実証しています。

地域規模に左右されない欠席の継続性

小学校から中学校への欠席の継続（相関r=0.79）が、人口統制後も0.79、面積統制後も0.81でほぼ変わらないことは、学段進行に伴う欠席の継続が、地域規模や人口密度に関わらず構造的に進行していることを示します。
不登校による欠席（r=0.67→人口偏相関0.66）も同様に人口に左右されません。
このことは、人口集中都市でも地方でも、一度欠席が始まると継続しやすい環境が存在することを意味し、地理的スケールではなく学校や家庭の個別的要因の重要性を示唆しています。