さやまめ消費支出額

集中度：上位層による寡占

上位10県の合計支出額は25,652円で、全国平均の約15.7倍。
この上位10県に限定すると全国平均（1,635.15円）の1.57倍の集中度を持つ。
さらに上位5県（17,368円）は全国平均の10.6倍で、僅か5都道府県のシェアが大きい。
一方、下位10県の合計は10,262円で全国平均の6.3倍。
この不均衡は、消費支出が特定地域に集中していることを示す。

8.46倍の格差と他指標との比較

新潟県（5,839円）と佐賀県（690円）の8.46倍格差は、同一指標内での大きな地域差を表示する。
全国平均から見ると、最高値は平均の3.57倍、最低値は平均の0.42倍。
上位3県の平均（4,087円）は下位3県の平均（846円）の4.83倍。
この多次元格差（東北・関東の高さと九州・沖縄の低さの並存）は、単純な南北格差では説明きれない地理的ばラツキを示唆している。

消費量依存と地域的多様性の残存

さやまめ消費支出額の地域差は消費量の差で主に説明される（r=0.95、偏相関0.94以上）。
しかし人口・面積・高齢化率・人口密度といった基本統制変数を除いても0.94の相関が残ることは、これらの社会経済要因では捉えられない地域固有の消費選好が存在することを示唆する。
同時に塩さけ（r=0.60）やだいこん（r=0.59）との中程度相関は、さやまめ消費が個別商品の選好というより、より広い食品消費パターンの一部であることを示す。
地域ごとの消費量差が何に由来するのかは、提供データからは特定できない。