中学校生徒数

集中度：上位域への顕著な集中

中学校生徒数は上位への集中が特徴的である。
上位10県の平均値は13.60人で、全国平均11.84人を15%以上上回る。
上位5県だけで全体の約13%相当の集中度を持つ一方、下位10県の平均値は9.67人で全国平均より18%以上低い。
この二層化した分布は、大規模都市圏と地方圏の間に明確な構造的差異が存在することを示唆している。
中間帯（11～13人）の県も多く存在するため、必ずしも極端な一極集中ではなく、複数の大都市圏が相応の規模を維持している。

倍率格差と分布の特性

最大値15.22人と最小値8.5人の倍率は約1.79倍であり、この格差は統計的には中程度である。
人口や面積といった基礎的な都道府県属性の格差（数倍から数十倍）と比べると、生徒数は相対的に均等な分布を示している。
都市部と地方部で明らかな落差があるものの、最高値と最低値の比が2倍未満に収まることから、全国的な基礎統計指標として安定した広がりを持っていることがわかる。

人口密度と経済規模による分化

中学校数（r=-0.89）との関係で、面積偏相関が-0.89で原相関と変わらないことから、当該指標は面積に強く規定されている。
一方、地方税割合（r=0.86）や財政力指数（r=0.86）では、人口偏相関が0.70に低下する一方で面積偏相関は0.86に保たれる。
このパターンから、人口を統制するとより強い面積依存性が表れることが示唆される。
つまり、中学校生徒数が示す都道府県間格差の本質は、面積や地理的広がりよりも、人口の集中度および都市部の経済規模（財政力指数・世帯主収入）に強く規定されている。
大都市圏への人口集中と経済活動の集約が、この指標の地域差の主因となっていることが読み取れる。